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子どもが独立した時

子どもの教育費、生活費の負担減で必要保障額も一気にダウン!

子どもが社会人になり独立すれば、高額な死亡保障額は必要なくなります。大幅に減額するか、場合によってはゼロにする見直しも。死亡保障を下げた分、手厚くしたいのが医療保障です。

今は元気でも、年齢を重ねるごとに病気やケガのリスクが高まっていきます。定期型の医療保険であれば、終身型に切り替えるのもおすすめです。また中高年になって、どこかしらに健康不安を抱えている場合、通常の医療保険でなく、引受基準緩和型、無選択型を選ぶ人もいます。

引受基準緩和型保険は告知の基準が穏やかで、持病があっても申し込むことが可能なタイプ。無選択型は告知の必要がいりません。加入しやすい分、保険料は引受基準緩和型、無選択型の順に高くなります。医療保障は将来的なこともふまえて備えたい保険ですが、年金収入に頼る生活に入ったら、保険料の負担は大きくなります。

たとえば通常の医療保険の場合、入院日額5,000円のプランだと毎月の保険料は50代、60代でおよそ3,000〜5,000円。引受基準緩和型だと毎月4,000〜7,000円。これを夫婦で加入すると、1か月の医療保険の負担は1万円前後になります。

しかし、この保険料を終身で80歳、90歳まで負担できるかというとむずかしいケースも出てきます。年金収入だけの生活になった場合は、無理のない保険プランで、最低限の医療保障で抑えておくことも視野に入れましょう。